福利厚生のひとつとして人気を集めている「食事補助」。気になってはいるけれど、どんな種類があるか分からないという方もいるのではないでしょうか。最近では社員食堂の他にも、社内に冷蔵庫を設置するタイプのものや、会社にお弁当をデリバリーしてくれるもの、飲食店で使えるチケットを配布するものなど、さまざまな食事補助のサービスが増えてきています。

今回は、食にまつわるサービスを検討したいと思っている企業に、社食サービスを選定する際の6つの手順と、国内で導入が可能な社食サービス17種類をご紹介します。この機会に自社に合った社食サービスを検討してみてはいかがでしょうか。

社食を導入することによるメリット・デメリット

福利厚生として社食を導入することには、企業にも従業員にとってもメリットがあります。

企業にとっての社食のメリット

• 従業員の健康管理や維持のサポートになる
• 従業員同士のコミュニケーションが活発になる
• 従業員の満足度が向上する
• 企業ブランディングにつながる

従業員にとっての社食のメリット

• 食費を安く抑えられる
• 食べるのに時間がかからず、休憩時間を確保できる
• 自然と栄養バランスの整った食事が取れる

社員食堂が運営されている場合、栄養バランスの取れた食事メニューが安価に提供されていたり、普段は交流することのない他部署の人と話す機会が増えたり、休憩時間を多く取れるようになったことで業務効率が向上したりと、良い影響が連鎖する可能性が高まります。

社食のデメリット

• 多くのコストがかかる
• 保健所の許可や税務上の処理など、工数がかかる
• 営業時間が限られる
• 従業員のニーズに対応した運営が必要
• 社員食堂を作れるスペースの確保が必要

社食の導入によって得られるメリットが多くある一方、企業によっては「これは見過ごせない」というデメリットもあるかもしれません。双方の特徴を理解した上で、社食サービスの検討を進められるとよいでしょう。

関連記事：社食がもたらすメリットとは？企業も従業員も幸せにする福利厚生

社食サービスを選定する際の6つの手順

では、社食サービスを検討するにあたって、導入までにどんなことを考える必要があるのでしょうか。選定の際に考えたい6つのポイントを解説します。

Step1．導入する制度を検討する

社食サービスを取り入れるのであれば、せっかくならば満足度の高いサービスで、従業員全員に利用してもらいたいと考えるでしょう。

しかし、その前に福利厚生として「食堂・昼食補助」を導入するのか、あるいは他の制度にするのかについて検討する必要があります。

マンパワーグループがおこなった「会社の福利厚生として良いと思うものは何ですか」という調査では、「住宅手当・家賃補助」が最多で48.3%、次いで「食堂・昼食補助」が33.9%、「人間ドックなど法定外の健康診断」が33.0％となっています。

参考：マンパワーグループ「会社の福利厚生として良いと思うもの」「実際にあった福利厚生でよかったと思うもの」

一方、「これまで勤務した会社において、実際にあった福利厚生でよかったと思うものは何ですか」という調査では、「食堂、昼食補助」が17.1%で最多となり、次いで「住宅手当・家賃補助」が16.7%、「余暇施設、宿泊施設・レジャー施設などの割引制度」が14.5%となっています。

従業員が欲しいと思っている制度を導入するのか、実際に利用して満足度の高い制度を選ぶのか、前述のメリット・デメリットも踏まえた上で、まずは「どの福利厚生を導入すべきか」について検討する必要があるでしょう。

Step2．従業員のニーズを把握する

社食サービスを導入する前に、従業員のランチ事情を確認しておく必要があります。

例えば、外出先で昼食を済ませることが多い従業員がたくさんいるのか、お弁当を持参して社内で食べる人が多いのか、買ってきた食品をデスクで食べる人が多いのか。その中でも、ランチの時間は外に出てリフレッシュすることが目的なのか、なるべく倹約するために自炊しているのか、仮眠の時間を確保するために食事にあまり時間をかけないのか、など、従業員それぞれに昼食に対する傾向があるでしょう。

また、食事を共にすることで、従業員同士の交流の機会が生まれます。会社として従業員同士のコミュニケーションを活性化させたいのであれば、そのきっかけとして食事補助の制度が役に立つでしょう。

社食サービスの導入の際には、想定される利用者数はどれくらいか、どの時間帯に利用する人が多いのか、従業員が昼食に対して価格、メニュー数、栄養バランス、ボリュームなどの中で何を求めているのか、従業員同士のコミュニケーションは食事の際に取れているのか、などを調査した上で、自社に合うサービスを検討することから始めましょう。

Step3．コンセプトを決める

従業員のニーズが調査できたら、次は社食制度の導入によって何を達成したいか、どのようなコンセプトの制度にしたいかを決めていきます。

例えば、

• 従業員全員が利用できる制度にしたい
• 従業員の健康維持や向上に貢献したい
• 新たなコミュニケーションの場として機能させたい

など、社食制度によって実現したい目標を明確にすることが大切です。

目指したい理想像が決まったら、次はどのような方式で運営していくかの検討を進めましょう。

Step4．提供・運営方式を決める

福利厚生として社食制度の導入を検討する場合、誰が主体となって運営するか、どのような方式で提供するかを決定しなければなりません。

社員食堂の運営には「誰が主体となって運営するか」により3つのパターンがあります。

直営方式	企業が調理師や栄養士などを直接雇用し、社員食堂の管理・運営をする
準直営方式	新たに社食を運営する会社を設立し、管理や運営を任せる
外部委託方式	外部の会社に社食の運営や管理を一部、またはすべてを委託する

また、社食サービスの提供方式も主に3つのパターンがあります。

設置型	社員食堂、オフィスコンビニ など
デリバリー型	お弁当配達、社内販売 など
食事券支給型	紙・電子チケットの配布、アプリ決済 など

3つの提供方式の特徴や社食サービスについては、後ほど詳しくご紹介します。

関連記事：知っておきたい「食の福利厚生」　食事補助・食事券サービスのパターン

Step5．導入によるコストを算出する

自社の予算と、利用できるスペースがどれほどあるのかを確認しましょう。

例えば社員食堂を新たに作るとなると、大きなコストと空間が必要です。工事や設備の設置、機材の準備などの費用がかかり、さらに運営にあたっての食材費や水道光熱費、人件費、メンテナンス費用なども計算しなければなりません。飲食物を扱う環境は衛生管理が必須のため保健所の許可を取ったり、福利厚生として計上するための税務上の処理をしたり、人的リソースが必要な場面も出てきます。

社員食堂の営業時間は昼だけなのか、それとも朝と夜も開店するのか、従業員だけでなく一般の人も利用できるのかによって、かかる人件費や見込める収益も変わってきます。

また、社食を福利厚生費として計上するためには、企業の負担額が月額3,500円（税抜）以下であることや、食事費用の半分以上を従業員が負担することなどの要件があるため、価格やコストを設定する際には注意が必要です。

あまりコストを掛けられず、社内に空いているスペースもほとんどないという場合は、オフィスコンビニやお弁当配達、食事券支給などの社食サービスを利用することもひとつの方法です。

Step6．メニューを決める

リクルートライフスタイルが調査した「社員食堂の利用実態や改善要望」では、社食を使いたくない理由として「おいしくない」、「高い」、「種類が少ない」がランクインしています。

参考：リクルートライフスタイル「社員食堂の利用実態や改善要望を調査（2018年）」

このような「利用したくない理由」を改善することで、従業員の利用率や満足感の向上につながる可能性があります。

提供するメニューは和食、洋食、中華、エスニック、ヘルシーなど種類を豊富にし、また定期的に入れ替わると、飽きずに利用することができます。価格もワンコインで食べられるなど、お財布に優しい値段設定にした方がよいでしょう。

また、導入の前には従業員に対して試食会をおこなうことも大切です。試食会の開催によって「これから社食制度が開始する」という印象付けにもつながる上に、従業員からの率直な意見を聞くことができる場にもなります。

設置型やデリバリー型、食事券支給型の社食サービスを利用する場合は、弁当、パン、野菜、お菓子、ビュッフェスタイル、飲食店の利用など、さまざまな形式があります。

社食制度によって実現したい目標に対して、どの方法で運営すべきか、そして従業員が満足し、利用してもらえる制度になるように、十分に検討しましょう。

社食の導入にかかるコスト

例えば、会社に社員食堂を導入しようと考えると、以下のようなコストがかかります。

• 初期費用
• 水道光熱費や食材費などのランニングコスト
• 人件費

初期費用

社員食堂を作ろうとすると、厨房や業務用の空調、机や椅子などの備品、上下水道や電気の配線などの工事費用など、規模によっては計数千万円規模のコストがかかり、簡単に導入できるものではありません。

水道光熱費や食材費などのランニングコスト

会社の規模にもよりますが、ランニングコストもかなりの額になるかと思います。

水道光熱費は現在高騰しておりますので、社員が納得できる価格で食事を提供できない可能性もあります。

人件費

社員食堂のオペレーションを回せるだけの調理スタッフを雇う必要も出てきます。水道光熱費や食材費よりも高額なランニングコストになるかと思います。

社員食堂をうまく導入するためのポイント

社員食堂の導入には、調理以外の用意も不可欠です。さらに、HACCP（ハサップ）の導入や推進は、食品の安全性を確保し、食中毒などのリスクを最小限に抑えるために重要です。ここではそれらについて詳しく解説します。

調理以外のサポートがあること

社員食堂を成功させるためには、調理だけでなく、その他のサポートが重要です。食材の調達、メニューの企画、栄養バランスの管理、食堂の清掃やメンテナンスなどが含まれます。これらのサポートが充実していると、食堂の運営がスムーズになり、従業員の満足度も高まります。また、食堂の運営における効率化とコスト削減にもつながり、長期的な運営の安定に寄与します。

HACCP導入・推進の有無

HACCP（ハサップ）とは、食品の安全管理の国際基準です。社員食堂の導入において、HACCPの導入や推進はとても重要です。これにより、食品の安全性が確保され、食中毒などのリスクを最小限に抑えることができます。HACCPの原則に基づいた運営は、従業員に安全で健康的な食事を提供するための基盤となり、従業員の信頼を得ることにもつながります。

食品衛生責任者の指導とメニューの多様性

社員食堂の成功には、食品衛生責任者の役割が重要です。食品衛生責任者は食品の安全性を保証し、衛生的な環境を維持するための指導と監督を行います。また、メニューの多様性は従業員の満足度を高める鍵です。異なる文化や食生活を持つ従業員のニーズに応えるため、様々な料理を提供することが重要です。バランスの取れた栄養と味の多様性は、従業員の健康と幸福感を向上させます。

コストを抑えるためにも社食はアウトソーシングがおすすめ

前の項目では、社食を導入・運用していくために必要な費用をお伝えしましたが、コストを抑えるための方法として、外注するのはいかがでしょうか。

外注することで、会社に厨房などの施設を作る必要がないため、初期投資を最小限に抑えながら導入が可能です。

現在では、無人コンビニのようなものをオフィス内に設置し、好きなものをいつでも食べることのできる「設置型」、決まった時間に食事を提供してくれる「提供型」、決まった時間に販売員がオフィスまで食事を持ってきて、オフィス内で直接販売してくれるような「お弁当型」の社食さーびすなど、かなり幅広い種類の社食サービスがございます。

コストを抑えつつ、従業員の食事をサポートするために、社食サービスを利用してみてはいかがでしょうか。

中小企業でも導入可能な社食サービスの紹介

中小企業でも導入しやすい社食サービスは、多様なニーズに対応可能です。設置スペースや予算の制約がある中小企業にとって、柔軟なサービスモデルは大きな利点です。デリバリーサービスや食事券システムは、低コストで導入が可能であり、従業員に多様な食事オプションを提供できます。これにより、従業員の満足度を高めつつ、企業の福利厚生を充実させることができます。

各サービスタイプの特徴とメリット

社食サービスには、設置型、デリバリー型、食事券支給型など、様々なタイプがあります。
設置型社食：企業内に専用の食堂を設ける形式で、従業員に安定した食事環境を提供します。
デリバリー型社食：外部の業者が食事を提供するため、設備投資が少なく済みます。
食事券支給型社食：従業員が外部の飲食店で食事をとることができ、最も柔軟性が高いです。
これらのサービスを、企業の規模や従業員からのニーズに応じて選択することが重要です。”

利用したい社食サービス 17選

設置型 7選

社員食堂を開設する以外にも、設置型の社食サービスは、オフィス内に低コストで社食スペースを作ることができます。商品を入れておくための冷蔵庫やケースなどの設置スペースをオフィス内に確保する必要がありますが、従業員は低価格な商品を手軽に利用できることがメリットです。

①エームサービス

「食」から日本の未来を支えます。をスローガンとしている「エームサービス株式会社」は、給食事業を中心とし、社員食堂を開設するサポートをしてくれます。

近隣の外食施設やコンビニなどの外部環境の調査から、従業員の性別や年代による傾向を把握したうえで、食堂施設のレイアウトやメニュー作りを提案するため、企業のニーズに合った社員食堂づくりができるでしょう。旬の食材や地域性を生かした5000種類にも及ぶオリジナルレシピがあることも魅力のひとつです。

特徴

• 企業のニーズに合わせた社員食堂作りをサポートしてくれる
• 豊富なオリジナルレシピで、従業員の健康を支えてくれる
• 実業団や学校などスポーツ関連団体への栄養サポートもおこなっている

提供企業：エームサービス株式会社

対応エリア：全国

②オフィスおかん

「オフィスおかん」は、冷蔵庫を設置するだけで24時間利用が可能になる置き型の社食サービスです。

お肉やお魚、旬の野菜を使った副菜など、毎月20種のメニューを管理栄養士が監修し、すべて国内製造にこだわった総菜を1品100円から購入することができます。ランチ以外にも、朝食や夕食、持ち帰って自宅で食べる一品としても利用することも可能です。

また、育児やテレワーク、単身赴任向けの支援として、従業員の自宅にお惣菜が届く「オフィスおかん仕送り便」も提供しています。

特徴

• 1品100円で購入でき、低コストで満足な食事を取ることができる
• 栄養バランスが考えられた幅広いメニューを手軽に食べることができる
• 利用人数や企業規模を問わず様々な利用シーンに対応しているため、自社に合ったプランを選べる

サービス名：オフィスおかん

提供企業：株式会社OKAN

対応エリア：全国

③OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）

「オフィスでやさい」は、管理栄養士が監修した新鮮なサラダやフルーツ、惣菜などの野菜を中心とした健康的な食を、オフィスに届けてくれるサービスです。

従業員はオフィスに設置してある冷蔵庫から商品を選び、料金箱や電子決済アプリから支払って利用します。商品は100円から購入可能となっており、オフィスにいながらお手頃価格で健康的な食品を食べることができます。

特徴

• 1品100円から購入できるため、手軽に健康的な食事ができる
• 生産者から直送された新鮮な野菜や果物を、毎週2回届けてくれる
• 冷蔵庫や割り箸、容器などが用意されるため、事前に準備することなく利用できる

サービス名：OFFICE DE YASAI（オフィスでやさい）

提供企業：株式会社 KOMPEITO（コンペイトウ）

対応エリア：全国（配達エリアは1都１府5県に展開、エリア外は宅急便でのお届け）

④TAVENAL （タベナル）

「TAVENAL（タベナル）」は、「食べることでなりたい自分になる」をコンセプトにした、設置型のサービスです。

プランは「Fit Food Biz」と「Fit Food Biz Lite」を展開しており、提供されるお弁当は医師や管理栄養士が監修してカロリーや糖質量などが調整され、調理方法や食材の産地などおいしさにもこだわっています。注文はウェブ上でおこなうため、スマホやPCから気になるお弁当を選び、オフィスに置き弁することができます。

また、一流シェフが手作りした無添加の食事を冷凍で家庭に届けてくれる宅配サービス「FIT FOOD HOME」も提供しています。

特徴

• ウェブでお弁当を注文し、オフィスに置いておくことができる
• 無添加や調理法、食材の産地などにこだわり、栄養バランスの整った食事ができる
• 導入前に、従業員に対して管理栄養士や健康経営アドバイザーによる無料セミナーの実施も可能

サービス名：TAVENAL （タベナル）

提供企業：株式会社AIVICK （アイヴィック）

対応エリア：全国

⑤オフィスグリコ

「オフィスグリコ」は、グリコが提供するお菓子やアイス、飲み物などを、企業の好みに合わせて商品を選べる設置型のサービスです。

設置されたボックスや冷蔵庫から商品を取り出し、「疲れた体が蘇る（よみがえる）・生き返る（いきかえる）」という意味を込めた、カエル型の貯金箱に代金を投入するシステムです。打ち合わせ時のコミュニケーションとして利用したり、夕方に小腹が空いたときに手軽に食べたりすることができます。

特徴

• グリコの人気のお菓子がオフィスで手軽に食べられる
• 導入費用・設置費用は無料で始められる
• 代金の回収や商品の補充・賞味期限の確認などは、サービススタッフにお任せできる

サービス名：オフィスグリコ

提供企業：江崎グリコ株式会社

対応エリア：首都圏・近畿・愛知・広島・福岡（一部を除く）

⑥無人コンビニ600

「無人コンビニ600」は、飲食物だけでなく日用品まで揃うオフィス設置型のサービスです。

3000種類以上の商品から自由に組み合わせることができ、LINEやSlackなどのチャットツールから従業員が直接コミュニケーションを取って、専用のコンシェルジュに欲しいものをリクエストできます。商品はクレジットカードで決済するため、小銭を持ち歩く必要がなく、手軽に利用することができます。

特徴

• 飲食物の他にも日用品も取り扱っている
• 取り扱って欲しいものを従業員が直接リクエストできる
• キャッシュレス決済で会計に手間がかからない

サービス名：無人コンビニ600

提供企業：600株式会社

対応エリア：東京23区（随時拡大中）

⑦オフィスファミマ

「オフィスファミマ」は、商品の入った専用の販売ケースをオフィス内に設置するサービスです。150種類の商品の中から、企業のニーズに合わせて1台あたり30～40商品を揃えることができます。

担当者が週に一回、商品の補充や売上金の回収に訪れてくれるだけでなく、万が一トラブルが起こった場合にも、365日受付のコールセンターを完備しているため、安心して利用することができます。

特徴

• 設置費用やランニングコストは0円で始められる
• 150種類以上の商品から設置するものを選ぶことができる
• 365日受付のコールセンターを完備している

サービス名：オフィスファミマ

提供企業：株式会社ファミリーマート

対応エリア：東京都内23区（一部配送外エリアあり）、川崎、横浜

デリバリー型 6選

デリバリー型はオフィス内に冷蔵庫などを置くスペースがなくても、省スペースで導入することができます。オフィスにお弁当を届けてくれるため、従業員は外にランチを買いに行く手間を省きながらも、有名店のお弁当から低価格のものまでバラエティに富んだ品揃えから選ぶことができます。

一方、販売員がオフィスに赴く必要があるため、主要都市にしか販売対応をしていない場合も多く、今後のエリア拡大に期待が寄せられます。

①シャショクル

「シャショクル」は、オフィスの空きスペースを利用してお弁当を販売するデリバリー型のサービスです。

固定費は0円で、「無人提供プラン」「対面販売プラン」の２種類が用意されています。300ブランド、4,000種類以上の豊富な商品ラインナップを誇っており、有名店のお弁当から低価格のお弁当など、日替わりで飽きの来ないメニューが取り揃えられています。

特徴

• 低価格のお弁当から有名店のものまで、幅広い商品を提供している
• 固定費は0円で利用を始められる
• 企業規模や要望に応じて、2種から利用プランを選べる

サービス名：シャショクル

提供企業：スターフェスティバル株式会社

対応エリア：関東・関西（順次拡大中）

②オフィスパンスク

「オフィスパンスク」は、独自の冷凍技術によって、焼き立てパンの食感や香りが冷凍されたパンをオフィスに届けてくれるサービスです。

百貨店に選ばれるほどのクオリティのパンを、全国のパン屋さんのから月替わりで8種、オフィスに届けてくれます。個包装されたパンを温めるだけで食べることができ、パンは冷凍で約1ヵ月保存することが可能です。

特徴

• 全国のパン屋さんから集まる高クオリティな8種のパンを月替わりで届けてくれる
• 温めるだけで、出来立てのおいしさのパンを食べられる
• 商品の補充や在庫管理、集金などは、スタッフがおこなってくれる

サービス名：オフィスパンスク

提供企業：株式会社パンフォーユー

対応エリア：全国

③社食DELI

「社食DELI」は、企業のニーズに合わせて200ブランド・3,000種類のお弁当の中からカスタマイズし、オフィスに届けてくれるデリバリー型のサービスです。スタッフが直接販売する「販売スタッフプラン」と、デリバリースタッフがオフィスに届けてくれる「注文配達プラン」があります。

また、少人数のオフィスでも日替わり弁当を楽しめるよう、20食の販売から対応する「オフィスde弁当」も展開しています。

特徴

• 和食・洋食・中華・日替り・サンドイッチ類など、幅広いメニューを450円から利用できる
• 社内販売とデリバリーのプランが選べる
• 導入費・固定費は0円で始められる

サービス名：社食DELI

提供企業：ワオ株式会社

対応エリア：東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県

④OISEEQ（オイシーク）

「OISEEQ（オイシーク）」は、初期費用や月額固定費がかからず、注文した食事の実費のみで利用できるデリバリー型のサービスです。従業員は和食、洋食、中華、エスニックなど多種多様な飲食店から自分で注文をおこなうため、総務の方などが一括して注文を集計する作業がなく利用でき、昼食以外の会議や研修などのケータリングの発注もすることができます。

支払い方法もクレジットや電子マネーに対応しており、企業のニーズに合わせて給料からの天引きや請求書払いなどを選択することもできます。

特徴

• 月額固定費は0円で、食事の実費のみの支払いで利用できる
• 発注の際には、自分で様々な店舗のお弁当を日替わりで選べる
• 企業のニーズに合わせた支払い方法に対応している

サービス名：OISEEQ（オイシーク）

提供企業：オイシーク株式会社

対応エリア：東京都・福岡県（一部地域）

⑤DeliEats DR（デリイーツ ダイニングルーム）

「DeliEats DR（デリイーツ ダイニングルーム）」は、提携レストランのメニューを専用アプリから注文するデリバリー型のサービスです。

550種類以上のランチを取り扱い、毎日8種類から選ぶことができます。注文を受けた提携しているレストランのシェフが作った出来立てのメニューを、専属の配達員がオフィスに届けてくれます。

特徴

• 提携しているレストランのメニューから、従業員が自分で専用アプリから注文する
• 初期費用やランニングコストは0円で始められる
• 専属の配達員が商品をオフィスに届けてくれる

サービス名：DeliEats DR（デリイーツ ダイニングルーム）

提供企業：株式会社GeNEE

対応エリア：東京都23区、神奈川県、埼玉県

⑥みんなの食堂

「みんなの食堂」は新型コロナウイルスに適応し、以前のビュッフェスタイルの社食方式から変わり、オフィスにいながら専門店のランチボックスが日替わりで届くデリバリー型のサービスとなりました。利用者は企業ごとの専用ページから2クリックで注文することができ、飲食店に行かずとも専門店の味を楽しめます。

また、パーティーなどのケータリングやオードブルを取り扱う「シェフコレ」、法人や団体向けのお弁当ポータルサイト「くるめし弁当」も運営しています。

特徴

• 管理栄養士が監修した健康メニューが、1食600円から利用できる
• 毎日2種類のラインナップから、日替わりでお弁当を選べる
• 配送料や固定費は0円で始められる

サービス名：みんなの食堂

提供企業：タベル株式会社

対応エリア：東京23区

食事券支給型 4選

設置型やデリバリー型は、従業員が「オフィス」にいることが前提のサービスである一方、食事券支給型は加盟している飲食店等で利用できるため、テレワークで地方に住んでいる人や出張中の従業員も活用することができます。提供方法には、従業員に紙のチケットを配布するものや、スマホで利用できる電子チケットを付与するものなどがあります。

①びずめし

「びずめし」は、地域と社員においしく、企業も共に支え合う、新たな社食スタイルを提案するサービスです。福利厚生としての社員食堂を設置するスペースや投資が難しいケースでも、初期投資なく始めることができます。

通勤することもあれば、在宅勤務やテレワークなど柔軟なワークスタイルが求められている今、オフィスエリアも、社員の居住エリアでも、地域の飲食店を社食として利用することで地域経済への貢献が可能となります。

また、浮いた食事代を寄付につなげる社会貢献の仕組みを機能として備えているため、寄付を通じて、地域の「こども食堂」を支援するなど、地域に貢献する施策としても活用することができます。

特徴

• まちの飲食店や行きつけのお店を「社食」として利用できる
• 食事補助、社内表彰、社内交流など、企業ごとの利用用途に合わせて自由な設計が可能
• オフィスや拠点の近辺、社員のリモートワーク先、営業先・出張先など、社員が関わる全ての地域経済への貢献

サービス名：びずめし

提供企業：Gigi株式会社

対応エリア：全国約16,000店舗

②どこでも社食

「どこでも社食」は、近くの飲食店を社食として使用できるサービスです。

企業は月額利用料を支払うことで、加盟店で食事をしたときに大幅割引が適用されて食事をすることができます。利用回数に制限がないため、使えば使うほどお得になる福利厚生サービスです。

特徴

• 利用回数の制限なく、お得に飲食店で食事ができる
• 従業員数や食事補助の金額に応じたプランを選択できる
• 従業員の健康的な食生活の実現や、社内コミュニケーション活性化が見込まれる

サービス名：どこでも社食

提供企業：株式会社シンシアージュ(Sinsiarge Inc.)

対応エリア：全国

③Ticket Restaurant （チケットレストラン）

全国60,500店以上の飲食店やコンビニで毎日利用できる福利厚生の食事補助サービスです。

内勤や外勤など職種や年齢、性別問わず誰もが平等に利用でき、休憩のおやつをコンビニで購入したり、営業の合間時間にカフェで利用したりなど、ランチ以外の様々なケースで利用することができます。

特徴

• 福利厚生として誰もが平等に利用でき、利用率は99％
• 食事補助として、全国のコンビニやカフェ、飲食店などで利用できるチケットを発行
• ちょっと贅沢なランチを食べながら仕事以外の会話を交わし、従業員間の関係性を深められる

サービス名：Ticket Restaurant （チケットレストラン）

提供企業：株式会社エデンレッドジャパン

対応エリア：全国約60,500店

④green

「green」は、近くの飲食店のメニューを社食として安く利用できるサービスです。利用者はgreenに加盟している飲食店でアプリ画面を表示し、会社から支給される食事手当額を差し引いた金額のみを支払うことで、通常よりも安くランチを食べることができます。

また、タベルテクノロジーズとgreenに加盟している飲食店でオリジナルヘルシーメニューの共同開発もおこなっています。

特徴

• 莫大なコストや時間をかけずに、近くの飲食店を社食サービスとして利用できる
• 『green』×加盟飲食店で考案したオリジナルメニューを、リーズナブルな料金で提供
• 企業の予算やランチニーズに合わせて利用方法をカスタマイズできる

サービス名：green

提供企業：株式会社タベルテクノロジーズ

対応エリア：全国約17,000店舗

まとめ

従業員の健康維持に貢献したり、コミュニケーションの活性化につながったり、企業ブランディングにつながったり、「食」を通じたサービスは企業に対しても、従業員にも多くの効果を発揮します。

また、「社食」と一言で表す中にも、さまざまなサービスが存在しています。設置型やデリバリー型、食事券支給型など、その特徴やメリットを理解することが導入に向けての第一歩です。

自社が社食制度の導入によって達成したい目標を見失わず、コストやリソースを考慮しながらも、従業員のニーズに応えられる方法を見つけ、自社に合ったサービスで「食」を楽しんでいただければと思います。