新型コロナウイルスの拡大により、テレワーク、ハイブリッドワークが急速に浸透、多くの人の仕事の仕方、ライフスタイルが変化しました。この流れは、ニューノーマルと呼ばれています。これまでの当たり前が当たり前ではなくなり、会社に集うことが前提とされていた福利厚生も新たな働き方に沿って変化しています。ニューノーマル時代の福利厚生には、テレワークのための環境整備や、健康問題など心身をケアするメニューも求められています。そうした新たなニーズに対応した福利厚生サービスを紹介します。
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福利厚生の目的は「社員のモチベーション」
株式会社メンタルヘルステクノロジーズが2021年6月～7月にかけて275社に実施した、「労務課題・福利厚生」に関する調査によると、福利厚生を実施する目的として、8割の会社がを「社員のモチベーション」と回答しています。
福利厚生の目的は？ 企業の回答TOP3
- 「社員のモチベーション」 220社
- 「身体上の疾病予防健康増進」 89社
- 「コミュニケーション」 87社 ※n=275
社員のモチベーションが向上すると得られるメリット
モチベーションとは、社員のやる気、意欲のこと。社員のモチベーションを高めることは、企業にとって重要なテーマです。モチベーションの高い社員がいることで、生産性の向上や業績に良い影響を及ぼすことが、様々な事例や研究で知られています。
従業員満足度とモチベーション、エンゲージメントの関係
ここで整理しておきたいのが、従業員満足度とモチベーションの違いです。従業員満足度（ES：Employee Satisfaction）は、仕事内容や処遇について従業員がどの程度満足しているかという評価で、企業側の取り組みによって満足度は変わります。満足度の高い職場にいる社員は、離職率が低く、仕事へのモチベーションを維持・向上することができます。結果、仕事に対する生産性が高まり、顧客と会社の双方に貢献する＝エンゲージメントにつながります。つまり、モチベーションを高めるためには従業員満足度を向上することが不可欠なのです。
コロナ後もテレワーク継続を希望する社員
大手企業やIT企業を中心にテレワークを前提とする会社が増えています。コロナが収束した後も、テレワークを継続したい、という声もあります。テレワークにより、通勤ストレスがなくなることで生産性が向上すること、未就学児のいる家庭などでメリットが大きく、はじめは通信環境やテレビ会議などに不慣れだった社員たちも、テレワークに慣れてきたことでワークライフバランスの向上につながることを実感しているのです。
テレワークでも社員をサポートできる福利厚生サービス10選
これまでの福利厚生は、出社・集うことを前提として組み立てられているケースが多いのではないでしょうか。テレワークを継続していく上で、どのように社員を健康面、パフォーマンス面で支援していくのか。そこでテレワーク中の従業員に役立つ法人向け福利厚生サービスを紹介します。
テレワークスペースの提供「WORK THRU（ワークスルー）」
飲食店やホテルのアイドルタイムを活用した、コワーキングスペースを提供するサービス。「家では集中できない」、「気分転換する時間が作れない」、「仕事モードに切り替わらない」などテレワークにはテレワークの悩みもあります。自宅付近で商談や打ち合わせ、外出中の隙間時間などにも活用できます。法人契約すれば福利厚生として提供可能です。
テレワークに必要な椅子や家具の購入をサポート「Kagg＋（カグプラス）」
オフィス家具通販サイト「Kagg.jp」が法人向けに提供する、テレワークで働く従業員の労働環境向上を支援する福利厚生サービス。「Kagg.jp」のすべての商品が対象となり、価格は、カタログ価格から最大65％オフ、さらに3％の優待割引がつく。企業負担額の割合については20%・50%・100%の3つのプランから選択可能。
オンラインで社員がつながる体験を提供「バヅクリ」
テレワークの悩みとして挙げられるのが、コミュニケーション不足。オンライン会議では、オフィスでちょっとした雑談や気軽に声をかけるなどが少なくなっています。そうした社員に「つながり」を創るオンラインチームビルディングサービスを提供。企業研修・ワークショップのプロ、オンラインイベントの経験豊富なスタッフがファシリテーターを務めるので、企画や運営に工数をさかず、社内の一体感を高め、社員のストレスケアが実現できます。
夜間休日に往診してくれる医療サービス「Fast DOCTOR（ファストドクター）」
ファストドクターは複数の医療機関と連携し、夜間休日診療を行う時間外救急です。コロナ禍における医療面の福利厚生として注目されています。医療相談・救急往診（首都圏、関西、福岡）・オンライン診療を提供しています。企業が導入することで、従業員に安心を提供することができます。
従業員の運動習慣をアプリでサポート「BeatFit For Business」
ウォーキングや筋トレ、ヨガ、マインドフルネスなど、現役のコーチ・専門家が開発した継続型プログラムにより、テレワーク中の運動習慣を変え、ストレスケアの支援も行うというもの。従業員は600以上のレッスンを好きなタイミングで受けることができる。
運動データが見える化されるので、セルフケアにつながるだけでなく、従業員用のチャレンジ企画やチームボードも実施できるプランもある。
オフィス書店
豊富なラインナップから、会社にマッチした価値ある情報を届けてくれる選書サービス。各社に一人ずつ担当がつき、定期的なヒアリングも行いながら、課題や要望に沿って毎月本を届けてくれます。オフィスに書店をつくるプランのほか、従業員の自宅に直接本を届けるリモートワークプランも提供しています。たくさんの本が出版されていますが、本を買う必要がなく、在庫管理も不要なのでニューノーマルにマッチした「知の福利厚生」です。
福利厚生サービス「Wantedly Perk（パーク）」β版
求人マッチングサービス「Wantedly（ウォンテッドリー）」を有料で利用している企業を対象にした、福利厚生サービス。家事代行や、Uber EATS、出前館、Oisixなどのグルメ、コーヒーや日本酒のサブスクリプション、英会話など語学やベビーシッターなど100以上の幅広いサービスが登録されています。従業員は、個人でさまざまなサービスをリーズナブルに利用することができます。
プロフェッショナルによるパーソナルサービス「Profelier（プロフェリエ）」
ファッション、ビジネス、ラーニング、ヘルスケアなど、８つのカテゴリー×24のテーマで個人向けプロフェッショナルサービスを受けられる。パソナグループのプロフェリエが運営。特徴は、プロのコーチがひとり一人に寄り添ってサポートしてくれるのが特徴で、様々なライフスタイルに合わせたサービスが選択ができる。
温めるだけ。健康的なお惣菜が月1回届く「オフィスおかん仕送り便」
オフィスの置き社食サービスとして知られる「オフィスおかん」。コロナ禍でテレワーク中の従業員に社食を届けるプランが「オフィスおかん仕送り便」。季節に応じた旬の物や全国の地の物を使用し、管理栄養士が監修したオリジナルの健康的なお惣菜を届けてくれる。発送頻度は月1回、９つのプランが用意されています。
飲食店を社食として利用できる食の福利厚生「びずめし」
「びずめし」は、オフィス近郊や、営業先、社員の居住エリアなど、全国16,000店の飲食店を社員食堂として利用できる福利厚生サービスです。「食」は人気の福利厚生ですが、社食は設置型なので担当する業務によって不平等さがありました。従業員はスマホさえあればいつでも好きなタイミングで利用できます。毎月の食事補助として、社内表彰、社内交流としても幅広く活用可能です。
まとめ
オフィス環境とは異なり、在宅で仕事にあたるためには、環境の整備、コミュニケーション支援、健康面の配慮が必要です。また、ひとりひとりのライフスタイルは異なるため、福利厚生においてもよりパーソナルなサービスが生まれています。
福利厚生サービスは、自社で運営する必要がないため総務・人事が工数をかけることなく満足度が高まります。ぜひ自社のカルチャーにフィットするサービスを検討してみてください。