「最近、社員のモチベーションが低い」「離職率が高くて困っている」そんな悩みを抱えている経営者や人事担当者の方はいませんか？実は、これらの問題は従業員のメンタルヘルス対策をすることで改善できる可能性があります。本記事では、メンタルヘルス対策の基礎知識から、具体的な対策方法、そして実際に導入している企業の事例までご紹介します。この記事を読めば、従業員が安心して働ける職場環境作りのヒントが得られます。従業員のメンタルヘルスは、企業の成長に大きく影響する重要な要素です。ぜひ、本記事を参考にして、自社のメンタルヘルス対策を見直してみましょう。
Contents
メンタルヘルス対策とは？
メンタルヘルス対策とは、従業員の心の健康を維持・増進するための取り組みを指します。労働者の心の健康の保持増進のためのガイドラインでは、「労働者の心の健康の保持増進のための対策に関する指針」に基づき、以下の3つの段階に分けられています。
メンタルヘルス対策の3つの段階
| 段階 | 内容 | 対象 |
|---|---|---|
| 一次予防 | ストレスの原因となるような職場環境を改善することで、労働者が精神的な不調をきたさないように未然に防ぐための取り組み | 職場全体 |
| 二次予防 | すでに精神的な不調をきたしている労働者を早期に発見し、適切な治療や休養に繋げることで、症状の悪化を防ぐための取り組み | 不調の兆候が見られる労働者 |
| 三次予防 | 一度、精神的な不調で休職した労働者が、職場復帰後も安心して働き続けられるように、職場環境の調整や治療の継続などを支援する取り組み | 休職経験のある労働者 |
これらの対策を総合的に実施することで、従業員が心身ともに健康で、いきいきと働くことができる職場環境を実現することが目的です。
厚生労働省は、「労働者の心の健康の保持増進のためのガイドライン」の中で、事業者がメンタルヘルス対策に取り組むことを強く推奨しています。このガイドラインでは、事業者の規模や業種に関わらず、すべての事業者がメンタルヘルス対策に取り組む必要性があるとされています。
また、メンタルヘルス対策は、企業にとって従業員の健康を守り、生産性を向上させるだけでなく、企業イメージの向上や優秀な人材の確保にもつながる重要な投資です。従業員にとっても、安心して働き続けられる環境を作ることは、仕事へのモチベーションやパフォーマンスの向上に繋がります。
メンタルヘルス対策が必要な理由
現代社会において、メンタルヘルス対策は企業にとって喫緊の課題となっています。その背景には、以下のような要因が挙げられます。
- 仕事の変化と複雑化グローバル化やIT化が進展する中、仕事の内容や求められるスキルは複雑化し、労働者への負担は増加傾向にあります。また、成果主義の導入や雇用形態の多様化により、労働者には常に高いパフォーマンスと柔軟性が求められるようになり、ストレスを感じやすくなっています。
- 長時間労働の常態化日本企業では、長時間労働が常態化しており、労働者の心身に大きな負担をかけています。長時間労働は、疲労の蓄積や睡眠不足、ストレスの増加に繋がり、メンタルヘルスの不調を引き起こす大きな要因となります。
- 職場の人間関係の希薄化成果主義の導入や雇用形態の多様化により、職場における人間関係は希薄化しており、コミュニケーション不足や孤独感を抱える労働者が増えています。職場における良好な人間関係は、ストレスを緩和し、メンタルヘルスを維持するために重要ですが、現代の職場では、このような関係性を築くことが難しくなっています。
- 社会的な孤立の増加核家族化や地域コミュニティの衰退により、社会的な孤立が増加しており、メンタルヘルスの問題を抱えやすくなっています。社会的な孤立は、ストレスを増加させ、うつ病などの精神疾患のリスクを高めることが知られています。
これらの要因が複合的に作用することで、メンタルヘルスの不調を抱える労働者は増加しており、企業にとっても大きな損失となっています。メンタルヘルス不調による休職者は増加傾向にあり、企業は、休職者の業務を代替する人員の確保や、治療費などの経済的な負担、企業イメージの低下といった問題に直面しています。
このような状況を踏まえ、企業は、従業員のメンタルヘルス対策を経営上の重要課題として捉え、積極的に取り組んでいく必要があります。従業員の心の健康を守ることは、企業の生産性や競争力の維持・向上、ひいては社会全体の活性化にも繋がる重要な取り組みです。
メンタルヘルス対策の3つの段階
メンタルヘルス対策には、大きく分けて「一次予防」「二次予防」「三次予防」の3つの段階があります。段階ごとに目的や対象者が異なるため、自社にとってどの段階の対策が必要なのかを理解することが重要です。
一次予防
一次予防とは、そもそも病気や不調にかからないようにするための予防活動のことです。メンタルヘルス対策における一次予防は、全ての従業員を対象とし、職場環境の改善やストレスへの対処法に関する教育などを行います。
| 対策 | 内容 |
|---|---|
| 職場環境の改善 | 長時間労働の是正休暇取得の推奨業務の効率化コミュニケーションの活性化ハラスメント防止対策 |
| ストレスへの対処法に関する教育 | ストレスマネジメント研修リフレッシュ研修メンタルヘルスに関する知識の提供 |
一次予防のメリット
- 従業員のストレスを軽減し、健康状態を維持できる
- メンタルヘルス不調による休職や離職を予防できる
- 従業員のモチベーションや生産性を向上できる
- 企業イメージの向上や採用活動の強化につながる
二次予防
二次予防とは、すでにメンタルヘルス不調の兆候が見られる従業員に対して、早期発見・早期治療を促すための対策です。具体的には、ストレスチェックの実施や、相談窓口の設置などが挙げられます。
| 対策 | 内容 |
|---|---|
| ストレスチェックの実施 | 従業員のストレス状態を把握し、早期発見につなげる。医師による面接指導なども行う。 |
| 相談窓口の設置 | 電話相談メール相談対面相談 |
二次予防のメリット
- メンタルヘルス不調の重症化を予防できる
- 早期の職場復帰を促進できる
- 休職者が出ることによる業務への影響を最小限に抑えられる
三次予防
三次予防とは、メンタルヘルス不調により休職した従業員に対して、職場復帰を支援するための対策です。職場復帰に向けたリハビリプログラムの実施や、職場環境の調整などが挙げられます。
| 対策 | 内容 |
|---|---|
| 職場復帰支援プログラムの実施 | リワークプログラム職場復帰に向けたカウンセリング職場実習 |
| 職場環境の調整 | 業務内容の見直し勤務時間の短縮配置転換 |
三次予防のメリット
- 休職者のスムーズな職場復帰を支援できる
- 再発防止につなげることができる
- 従業員の雇用を維持できる
これらの3つの段階の対策をバランスよく実施することで、従業員のメンタルヘルスを守り、企業の生産性やイメージ向上につなげることが可能になります。
メンタルヘルス対策の4つのケア
メンタルヘルス対策には、大きく分けて以下の4つのケアがあります。従業員の状況に合わせて、適切なケアを行うことが重要です。
| ケアの種類 | 内容 | 対象者 |
|---|---|---|
| セルフケア | 従業員自身が自分のメンタルヘルス状態に気を配り、疲労やストレスをため込まないようにすること。 | すべての従業員 |
| ラインによるケア | 上司や同僚が、従業員のメンタルヘルス状態の変化に気づき、早期に対応すること。 | すべての従業員 |
| 産業保健スタッフ等によるケア | 産業医や保健師などの専門家が、従業員のメンタルヘルスに関する相談やアドバイスを行うこと。 | メンタルヘルス不調を抱える従業員、またはその可能性のある従業員 |
| 事業場外資源によるケア | 医療機関や相談機関など、事業場外の専門機関と連携して、従業員のメンタルヘルス対策を行うこと。 | メンタルヘルス不調を抱える従業員 |
セルフケア
セルフケアとは、従業員一人ひとりが自分の心身の健康に意識を向け、自ら健康を維持・増進するための取り組みを行うことです。ストレスや疲労をため込まないために、自分なりのリフレッシュ方法を見つけたり、生活習慣を整えたりすることが重要です。規則正しい生活、バランスの取れた食事、十分な睡眠などを心掛けるようにしましょう。
セルフケアの方法例
- 趣味を楽しむ：好きなことに没頭することで、ストレスを発散することができます。
- 十分な睡眠をとる：睡眠不足は、ストレス耐性を低下させる要因となります。質の高い睡眠を十分に確保しましょう。
- バランスの取れた食事を摂る：栄養バランスの取れた食事は、心身の健康を支える基盤となります。
- 適度な運動をする：軽い運動でも、ストレス発散や気分転換に効果があります。
- リフレッシュの時間を作る：仕事から離れて、意識的にリラックスする時間を取り入れることが大切です。
ラインによるケア
ラインによるケアとは、上司や同僚など、日常的に接する機会の多い人が、従業員のメンタルヘルスの変化に早期に気づき、適切な対応を行うことです。日頃からコミュニケーションを密にとり、従業員の普段の様子をよく観察しておくことが重要です。また、変化に気づいたら、一人で抱え込まずに、専門部署や産業医などに相談するようにしましょう。
ラインケアで大切なこと
- 日頃からコミュニケーションを密にする：普段から従業員とコミュニケーションを取り、変化に気づきやすくする。
- 変化に気づく：表情、態度、行動、仕事の質や量などの変化に注意を払う。
- 声をかける：変化に気づいたら、心配していることを伝え、話を聞いてあげる。
- 話を聞く：否定せずに、じっくりと話を聞くことが大切。
- 必要に応じて専門部署へ繋ぐ：自分だけで解決しようとせず、必要に応じて専門部署や産業医などに相談する。
産業保健スタッフ等によるケア
産業保健スタッフ等によるケアとは、産業医や保健師などの専門家が、従業員のメンタルヘルスに関する相談やアドバイス、必要に応じて治療を行うことです。従業員が安心して相談できる環境を作るためには、産業保健スタッフ等と従業員との信頼関係を築くことが大切です。定期的な面談やストレスチェックなどを実施し、従業員の心身の健康状態を把握するようにしましょう。
産業保健スタッフの役割
- 健康相談：従業員からの健康相談に対応する。
- ストレスチェックの実施と面接指導：ストレスチェックを実施し、結果に基づいて面接指導を行う。
- 職場環境の改善：事業者に対して、職場環境の改善に関する助言・指導を行う。
- メンタルヘルス不調者への対応：メンタルヘルス不調者に対して、適切な治療や休養の勧奨、職場復帰の支援などを行う。
事業場外資源によるケア
事業場外資源によるケアとは、医療機関や相談機関など、企業外部の専門機関と連携して行うメンタルヘルス対策です。専門性の高い機関と連携することで、より適切なサポートを提供することができます。従業員が利用しやすいよう、相談窓口や利用方法などの情報を提供する体制を整えることが重要です。また、プライバシーに配慮することも大切です。
事業場外資源の例
- 医療機関：精神科、心療内科など
- 相談機関：精神保健福祉センター、こころの健康相談統一ダイヤルなど
- カウンセリングサービス：EAP（従業員支援プログラム）など
メンタルヘルス対策をするメリット
メンタルヘルス対策は、従業員と企業の双方にとって多くのメリットをもたらします。主なメリットとして、以下の点が挙げられます。
生産性の向上
従業員のメンタルヘルスが良好な状態に保たれると、集中力やモチベーションが向上し、結果として業務効率やパフォーマンスの向上に繋がります。反対に、メンタルヘルスの不調を抱えた従業員は、集中力の低下やミス増加、欠勤や休職のリスクが高まり、生産性の低下に繋がってしまう可能性があります。
採用力の強化
メンタルヘルス対策に力を入れている企業は、従業員を大切にする企業として、求職者から魅力的に映ります。特に、近年はワークライフバランスや働き方改革への意識が高まっているため、メンタルヘルス対策に積極的に取り組む企業は、優秀な人材を獲得しやすくなるでしょう。
間接的にハラスメントの防止
メンタルヘルス対策を通して、従業員同士のコミュニケーションが促進され、職場の風通しが良くなることで、ハラスメントの発生を予防する効果も期待できます。また、ハラスメントの早期発見や適切な対応を行うための体制が整うことで、ハラスメントによる被害の拡大を防ぐことにも繋がります。
ホワイト企業に認定される
メンタルヘルス対策に積極的に取り組むことは、法令遵守だけでなく、企業の社会的責任（CSR）を果たす上でも重要な要素となっています。「健康経営優良法人」や「くるみん」などの認定を取得することで、企業イメージの向上や対外的な評価向上に繋がり、企業価値を高めることにも繋がります。
| メリット | 従業員への影響 | 企業への影響 |
|---|---|---|
| 生産性の向上 | 集中力・モチベーション向上業務効率・パフォーマンス向上ストレス軽減 | 業績向上離職率低下企業価値向上 |
| 採用力の強化 | 働きがいのある環境安心して働ける職場 | 優秀な人材の確保企業ブランディング向上 |
| 間接的にハラスメントの防止 | 良好な人間関係構築風通しの良い職場環境 | ハラスメントリスクの軽減コンプライアンス意識向上 |
| ホワイト企業に認定される | 企業への信頼感向上働きやすい環境への期待 | 企業イメージ向上社会的評価向上投資家からの評価向上 |
このようにメンタルヘルス対策は、従業員の健康と幸福を守るだけでなく、企業にとっても多くのメリットをもたらします。従業員が安心して働き続けられる環境作りは、企業の成長と発展に不可欠と言えるでしょう。
メンタルヘルス対策のポイント
メンタルヘルス対策は、経営戦略的に取り組むべき重要な課題の一つです。従業員の心の健康を維持・増進するためには、以下のポイントを踏まえて対策を進めることが重要になります。
従業員がメンタルヘルスに関するノウハウを理解する
従業員一人ひとりがメンタルヘルスについて正しく理解し、自分自身の心の状態に気を配り、セルフケアやラインケアなどを適切に活用できるよう、企業は積極的に情報提供や教育を行う必要があります。
- 社内研修やセミナーの実施
- 分かりやすい情報発信
ラインケアの強化をする
上司が部下のメンタルヘルスの異変に早期に気づき、適切な対応をするためには、日頃からコミュニケーションを密にとり、信頼関係を築くことが重要です。また、管理職が適切なケアを行えるよう、研修や相談体制の整備なども必要となります。
- コミュニケーション機会の増加
- 管理職向け研修の実施
ストレスチェックの強化をする
ストレスチェックは、従業員のストレス状態を把握し、メンタルヘルス不調のリスクを早期に発見するために重要な役割を果たします。ストレスチェックの結果を適切に分析し、個々の従業員へのフォローアップや職場環境の改善につなげることが重要です。
- ストレスチェックの実施率向上
- 結果に基づいた適切な対応
従業員同士のコミュニケーションを推進する
職場内での良好なコミュニケーションは、従業員の孤立感を解消し、ストレスを軽減する効果も期待できます。従業員同士が気軽にコミュニケーションを取れる機会や場を設け、風通しの良い職場環境を作ることは、メンタルヘルス対策としても有効です。
- コミュニケーションスペースの設置
- 社内イベントの実施
メンタルヘルス対策に特化した部署を作る
メンタルヘルス対策を効果的に推進するためには、専門知識を持った担当者を配置し、組織的に取り組むことが重要です。人事部内に専門部署を設けたり、外部の専門機関と連携したりするなど、自社の規模や状況に合わせて適切な体制を構築する必要があります。
| メリット | 詳細 |
|---|---|
| 専門性の向上 | 専門知識を持った担当者が常駐することで、より質の高いメンタルヘルス対策を実施することができます。 |
| 迅速な対応 | 問題が発生した場合でも、専門部署が窓口となることで、迅速かつ適切な対応が可能になります。 |
| 体制の強化 | 組織全体でメンタルヘルス対策に取り組む姿勢を明確にすることで、従業員の意識改革や企業文化の醸成を促進することができます。 |
メンタルヘルス対策の導入事例
従業員が安心して働き続けられる環境作りのため、メンタルヘルス対策に取り組む企業が増えてきました。ここでは、実際にどのような取り組みが行われているのか、具体的な企業の事例を5つ紹介します。
三菱電線工業株式会社
取り組み内容
- 2007年より、経済産業省の「心の健康づくり計画」に基づき、従業員のセルフケアを促すための研修を導入。
- 管理職向けの研修では、部下のメンタルヘルス不調のサインに気づくためのトレーニングや、適切なコミュニケーションの取り方などを習得。
- 産業医やカウンセラーなどの専門スタッフによる相談体制を強化し、従業員が安心して相談できる環境を整備。
効果
- 従業員のメンタルヘルスに対する意識が高まり、早期発見・早期対応が進んだ。
- 管理職のコミュニケーション能力が向上し、部下との信頼関係が構築されやすくなった。
- 相談体制の強化により、重症化する前に適切な対応を取ることが可能になった。
ヤフー株式会社
取り組み内容
- 2013年より、従業員が気軽に相談できるよう、社内に「ヤフーヘルスケアセンター」を設置。
- 医師や保健師などの専門スタッフが常駐し、メンタルヘルスに関する相談だけでなく、健康診断の結果や生活習慣病の予防など、幅広い相談に対応。
- オンラインでの相談や、外部の医療機関との連携なども行っている。
効果
- 社内に相談窓口を設けることで、従業員が相談しやすい環境が整い、利用者が増加した。
- 専門スタッフによる質の高い相談サービスを提供することで、従業員の健康増進に貢献している。
- オンライン相談の導入により、時間や場所にとらわれずに相談できるようになった。
株式会社ベネッセコーポレーション 東京本部
取り組み内容
- 「仕事の裁量を高め、柔軟な働き方を推進することで、従業員のストレスを軽減する」という方針のもと、2010年よりテレワーク制度やフレックスタイム制を導入。
- 従業員が自分のライフスタイルに合わせて働ける環境を整えることで、仕事とプライベートの両立を支援。
- これらの制度導入と合わせて、上司と部下間の定期的なコミュニケーションを推奨し、業務負担の偏りやメンタルヘルスの問題の早期発見に努めている。
効果
- 柔軟な働き方ができるようになり、従業員のワークライフバランスが改善した。
- 仕事とプライベートの両立がしやすくなったことで、従業員のモチベーションやエンゲージメントが向上した。
- 定期的なコミュニケーションにより、従業員のストレス状況を把握しやすくなり、メンタルヘルスの問題を未然に防ぐことが可能になった。
株式会社八天堂
取り組み内容
- 従業員同士のコミュニケーションを活性化させるため、2015年より「ありがとうカード」制度を導入。
- 従業員同士が日ごろの感謝の気持ちを込めてカードを贈り合うことで、職場の雰囲気を明るくし、感謝の気持ちが生まれやすい環境づくりを目指している。
- また、感謝の気持ちを可視化することで、従業員一人ひとりの貢献を認め合い、モチベーション向上にも繋げている。
効果
- 従業員同士のコミュニケーションが活発になり、職場の雰囲気が明るくなった。
- 感謝の気持ちが伝わることで、従業員のモチベーションやエンゲージメントが向上した。
- 従業員同士がお互いを認め合う風土が醸成され、一体感が生まれた。
ダイハツ工業株式会社
取り組み内容
- 2006年より、従業員のメンタルヘルス literacy を向上させるため、「こころの健康づくり通信」を発行。
- メンタルヘルスに関する基礎知識や、ストレス対処法、相談窓口の情報などを掲載し、従業員が自らメンタルヘルスについて考え、行動できるよう促している。
- また、管理職向けには、部下のメンタルヘルス不調に早期に気づくための研修や、適切なコミュニケーションの取り方などを学ぶ研修を実施。
効果
- 従業員のメンタルヘルスに対する理解が深まり、セルフケアの意識が高まった。
- 管理職のメンタルヘルスに関する知識や対応力が向上し、部下へのサポート体制が強化された。
- メンタルヘルス問題の予防と早期発見・早期対応が進み、従業員が安心して働ける環境づくりに繋がっている。
これらの企業の取り組みを参考に、自社の課題や状況に合わせて、効果的なメンタルヘルス対策を実施していくことが重要です。
まとめ
今回は、メンタルヘルス対策について解説しました。 メンタルヘルス対策は、従業員の心の健康を維持・改善するための取り組みです。 企業は、従業員の心の健康を守るために、セルフケア、ラインケア、産業保健スタッフ等によるケア、事業場外資源によるケアといった さまざまな対策を講じる必要があります。 メンタルヘルス対策を適切に行うことで、従業員の生産性向上や離職率の低下、企業イメージの向上など、 多くのメリットを得ることができます。 本記事を参考にして、ぜひ自社の従業員のためにメンタルヘルス対策を検討してみてください。